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ふるさと納税サイトおすすめ10選【仕組み・やり方・限度額もわかる】

ふるさと納税おすすめサイト【限度額まで納税するのは必須級】

ふるさと納税に興味があるのですが、なんか難しそうでやっていないんです。ふるさと納税は本当にお得なのでしょうか?

ふるさと納税は国が作った大変お得な制度だ。
正しくふるさと納税をすればデメリットは全く無い。メリットしかないね。

この記事でわかること
  • ふるさと納税とは
  • ふるさと納税の仕組み
  • ふるさと納税限度額の調べ方
  • お得なふるさと納税サイト
目次

ふるさと納税とは

ふるさと納税とは、都道府県、市区町村への「寄附」です。

納税と書いてありますが税金を納めるわけではありません。寄付です。

通常、自治体に寄附をした場合には、確定申告を行うことで、その寄附金額の一部が所得税及び住民税から控除されます。

今回紹介する『ふるさと納税』では原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が控除の対象となります。

例えばふるさと納税を10万円した場合、自己負担の2千円を引いた分の9万8千円を支払うべき所得税・住民税の金額から引いてくれます。

昨年10万円寄付してくれたから、今年の税金(所得税・住民税)を9万8千円安くしておいたよ~

という感じです。

自己負担分の2,000円損するのでは?

こう思う方もいるかもしれません。

でも損はしないのです。

寄付をするとその額の3割程度の返礼品がもらえます。

先程の例で、10万円寄付をすると、税金が9万8千円安くなり、かつ返礼品が約3万円分もらえます。

ふるさと納税は、自己負担2,000円で3万円の商品がもらえるという大変お得な制度です。

こんなうまい話あるわけないなどと疑う必要はありません。

この制度は国(日本国)が作った制度です。

ふるさと納税をやっていない人は今すぐ始めましょう。

ふるさと納税をやらないと確実に損をします。

但し、実質2,000円の自己負担にするには上限があります。

上限を超えてしまうと自己負担分が増えてしまい返礼品をもらってもマイナスなることがありますので気を付けましょう。

寄付金額が限度額を超えてしまわないように気を付けましょう。自己負担が2,000円を超えてしまいます。

この『ふるさと納税』という制度。使わないのは非常にもったいない。
得しかないぞ。

ふるさと納税の仕組み

私も最初はどういう仕組みでふるさと納税をすると得なのか、理解できませんでした。

この図を使うと良くわかります。

ふるさと納税の仕組みを図解にするとこんな感じです。

ふるさと納税の仕組み(流れ)
  1. 好きな自治体に寄付(ふるさと納税)をする
  2. 寄付をした自治体から返礼品と一緒に寄付金受領証明書が送られてくる
  3. 翌年に確定申告をする
  4. 所得税が控除される(支払うべき所得税が少なくなる)
  5. 税務署から居住地の自治体へ所得税減額通知が行く
  6. 居住地の自治体に支払う住民税が控除される(支払うべき住民税が少なくなる)

好きな市町村を選んで寄付をすると返礼品がもらえます。

確定申告をすることによって、所得税が控除されます(支払う所得税が少なくなります)。

税務署からあなたが住んでいる自治体にその連絡が行きます。

すると、その連絡を受けた居住地の自治体は住民税を控除します(支払う住民税額が少なくなります)。

寄付という形で先にお金を支払いますが、翌年に確定申告をすることによって所得税と住民税額が減ります。

限度額内での寄付であれば、寄付をした額と減額になった税金の合計額の差が2,000円で済むという事です。

返礼品をたっぷりもらっていますのでお得であると言えるわけです。

ふるさと納税限度額の調べ方

ふるさと納税の限度額は以下のサイトで調べることができます。

住宅ローン控除の無い方

住宅ローンを借りていない方はこちらのサイトが便利です。

のかんたんシミュレーター(2022年分)

年収、家族構成、扶養家族を入力するだけでふるさと納税の限度額がすぐに計算できます。

但し、のかんたんシミュレーターでは住宅ローン控除を反映させることができません。

住宅ローン控除のある方

住宅ローンを借りていて、住宅ローン控除がある方はこちらが便利です。です。

au PAY ふるさと納税のサイトから、控除上限額シミュレーションで計算をしてみてください。

控除額シミュレーション(詳細版)のタブを選択すると、住宅ローン控除もしっかりと含めて限度額の計算が可能です。

確定申告を必要としないワンストップ特例制度

確定申告なんてしたことないのですが、絶対に確定申告は必要ですか?

もともと確定申告を必要としない人向けに、『ワンストップ特例制度』というものがある。これを使えば確定申告は不要だ。

確定申告と言ってもそれほど難しいものではありません。

でも確定申告はやりたくないという方のために、ワンストップ特例制度というものがあります。

ワンストップ特例制度とは

ワンストップ特例制度とは、ある一定の条件を満たしているとふるさと納税の確定申告が不要になる制度です。


制度の活用により、主にサラリーマンなどの給与所得者は、確定申告を行うことなくふるさと納税を行えるようになりました。

ワンストップ特例制度のメリット

  • 確定申告をしなくても寄付金の控除を受けられる
  • 申請書類に必要事項を記入し、期日までに到着するよう自治体へ送付するだけで手続きが完了します。

但し、以下の方はワンストップ特例制度を使えません。

ワンストップ特例制度を使えない人

  • ふるさと納税以外で確定申告が必要な人(雑収入が20万円以上ある人、住宅ローン控除を初めて受ける人など)
  • 1年間(1月~12月)でふるさと納税をした寄附先が5を超える

そもそも確定申告が必要な人はワンストップ特例制度は使えません。

さらに、ワンストップ特例制度を使えるのは寄付をした自治体が5以内の人だけです。同じ自治体に2回寄付をすると2とカウントされてしまいますので気を付けましょう。

ふるさと納税おすすめサイト

ふるさと納税ができるサイトはいろいろあります。

少しでもお得にふるさと納税ができるサイトを上げてみます。

楽天ふるさと納税

あの楽天もふるさと納税サイトを運営しています。

ふるさと納税に楽天ポイントを使うこともできますし、寄付した金額に楽天ポイントが付与されます。

楽天ふるさと納税を使うメリット
  • 楽天ポイントが貯まる
  • 楽天スーパーセールやお買い物マラソンの時にふるさと納税をすればポイント還元率がさらにアップ
  • 取り扱い自治体数も多い
  • 楽天で買い物をするのと同じ仕組みなので簡単にふるさと納税ができる。

ふるなび

キャンペーン期間中はふるなびコインが最大12%還元されます。

ふるなびコインはAmazonギフト券やdポイントなどに交換ができます。

ふるさとチョイス

掲載自治体数が一番多いのがふるさとチョイスです。

老舗のふるさと納税サイトです。

さとふる

2022年ふるさと納税サイト 利用率No.1の人気ふるさと納税サイトです。

ふるさと納税Wキャンペーン実施中。PayPayボーナスがもらえるキャンペーンも実施中です。

ふるさと本舗

寄付額の最大8%還元のキャンペーン実施中です。

掲載自治体数は少ないですが、還元率の高さが魅力です。

ふるラボ

ふるラボはABC朝日放送が運営しているふるさと納税サイトです。

同局のテレビ放送内で紹介された商品を探せます。

au PAY ふるさと納税

auが運営しているふるさと納税サイトです。

寄付額の1%がPontaポイントで還元されます。

JALふるさと納税

JALが運営しているふるさと納税サイトです。

100円寄付するごとに1マイルが貯まります。

掲載自治体数は少ないですが、マイルをためている方にはおすすめのふるさと納税サイトです。

ふるさと納税まとめ

どのサイトからふるさと納税をしても仕組みは同じです。

違いはそれぞれのサイト独自で実施しているポイント還元などのキャンペーンだけ。

サイトによって掲載されている自治体数が異なりますので、欲しい返礼品があるかどうかいろいろ比べてみると良いと思います。

ふるさと納税のサイトもいろいろあるのですね。どんな返礼品がもらえるのか楽しそうなのでいろいろ見てみます。

俺はいつも楽天のお買い物マラソンとかスーパーセールの時にふるさと納税をしているぞ。
楽天カードで支払いをすればポイントがどんどんたまるのでお勧めだ。

楽天カードをまだ持っていない方は楽天カードを作ってからふるさと納税を。

年会費永年無料。楽天ポイントが普段の買い物でも無駄なく貯められます。

 

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くれぐれも投資は自己責任でお願いします。

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この記事を書いた人

ブログと投資で資産形成中。

日本株と米国株を中心に100銘柄以上保有。

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